社員教育において、アメリカで構築された手法が主流であり続ける理由【前編】
「仕事が人を輝かせるのではなく、人が仕事を輝かせる」
こんにちは!TLBライフ株式会社の境です。
今回もどうぞよろしくお願いいたします。
眼前の課題解決や業績の向上、企業としての存続を実現するためには、社員教育は不可欠な要素のひとつですが、今回はタイトルのとおり、企業が社員教育の充実を図るうえで、変わらず主流となっている教育手法についてのお話しです。
では参ります。
あらまし
「弊社で提供する研修はすべてアメリカで構築された教育手法がベースになっておりまして…」
昨日の話なのですが、
- 弊社グループにおいても、階層別教育はじめ、教育のさらなる充実を図らねばならない。
- 弊社も教育研修の分野で商品を提供しているが、独自の主観も入るためさまざまな企業様のお考えを聞くことも必要。
- 導入に至れば、良いものは取り入れ、弊社のノウハウとしての活用も必要
このような理由から、社員教育の分野では歴史のある とある企業様 にご訪問いただき、ご提案をいただくなかで、1時間15分にわたり話しこんでしまったのですが、
そのなかで
「ビビビッ⚡︎⚡︎!」
ときたのが、「アメリカで…」のくだりだったワケです。
「前任者の手法を踏襲するのみ」
「気合と根性」
「声出し一辺倒」
10年前まではこのような考え方と手法に終始していた私が、脱却と変化に動き出したキッカケが、まさに「この手法」だったワケです。
ここしばらく忘れておりました…。
アメリカで構築された教育手法が主流であり続ける理由
アメリカは国家としての歴史は浅いながらも、今や世界において非常に強大な力と影響力がある国家に成長しました。
コミュニケーションの手段、消費者の購買行動、情報収集の手段などが劇的に変わったのはここ最近のことでありますが、それらの変化の基盤であるインフラの整備がめざましく進んでいることをはじめ、小売業、コンピューター、各種テクノロジー、IT、物流、金融などなど、それは多岐に渡ります。
「お、ねだん以上。」
いまや誰もが聞き覚えのあるこのキャッチフレーズ。
「住まいの豊かさを世界の人々に提供する」
この言葉を、企業理念の最上段の「ロマン」として掲げる、「株式会社ニトリ」の似鳥昭雄会長が、営業拠点数1店舗の札幌の家具屋さんから、ここまでの大企業へと成長を遂げることとなったきっかけは、1960年代に行った視察旅行でアメリカの小売業の姿を見てのことでした。
このように、国家のみならず企業においても、アメリカの企業がさまざまな業種業態の発展をけん引し続けているといっても過言ではありませんし、国内企業にもアメリカ企業の影響を多分に受けた企業も多いというのが実際です。
脱却と変化の過程のなかで、私は「EQ理論」を徹底的に勉強したのですが、これも25年ほど前にアメリカで研究がはじまり、確立された理論。
また、この場合は「欧米」と表現したほうが適切ですが、それ以外にも心理学をはじめとした、人の教育・育成には必須の学問の研究も盛んです。
では、なぜアメリカで構築された教育手法が今もなお主流であるのでしょうか。
その理由はふたつあると考えます。
⒈多民族国家であること
アメリカは、我が国とは異なる世界有数の多民族国家。民族ごとに異なる文化や価値観、対立の歴史、差別の問題などのさまざまな要素があるなかで、企業を発展・存続させるために相応の手法を講じることの必要性に迫られたからにほかならないと考えます。
加えて現代は「ダイバシティ(多様性)」の時代。
性的少数者(LGBT)に対しての認識もそうですし、ここ20年での学校教育の変化や景気の低迷により、世代ごとの価値観や労働観も大きく変わりました。
「ダイバシティ(多様性)」が進む現代だからこそ、多民族国家ゆえの多国籍企業としての歴史を有するアメリカの企業が開発した教育手法が、現代では特に有効であるのです。
我が国に目を向けてみれば、昭和時代中期までは根強かった「男尊女卑」や、今も残っているといわれている、過去の「徴兵」ありきの教育制度の影響からか、
「年功序列」
「終身雇用」
の時代が長く、多様化への対応よりも、帰属意識の高い社員の育成に力を注ぐ傾向にあったのではないかと思いますし、そこからの脱却・変化に遅れた国内企業が、その変化に適応できず、衰退の一途をたどっているという事実も少なくありません。
こうした考察を通じて、現代においてはアメリカで構築された教育手法がより有用になるのだということをあらためて実感しました次第です。
アメリカで構築された教育手法が主流であり続ける理由。
では、多民族国家であるがゆえの多国籍企業であること以外の理由とは何なのでしょうか。
このあたりについては次回記事でご紹介いたします。
TLBライフ株式会社の境でした。
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